本鳥 有良 | 宅建講座専任講師。ソフトな口調と軽快なテンポが評判。大手新聞社主催の住宅ローン&不動産取得セミナーをはじめとする各種研修講師、日本FP協会広報センター相談員、不動産関連書籍執筆など活動の場は多岐にわたる。 | 宅建業法、税・その他、5点免除科目等全般 |
渡部 正和 | わたべ行政書士事務所代表。穏やかな口調と身近な事例を用いた講義は、豊富な実務経験と信頼感を裏付けている。マンションを心より愛すマンション管理士としても活躍。親身な姿勢と人柄に、多くの管理組合から支持を受ける。 | 権利関係 (民法初級編、テクニック編) |
名取 孝 | ミスター受験指導。これまで手がけた書籍と受講生は、数知れず!法律の学習は、全体像、基本となる原理、考え方の道筋を押さえることが大切。要点を体系化し明確に伝える計算された講義は、まさにプロフェッショナル! | 権利関係 (民法テクニック編) |
大澤 茂雄 | おもしろ講義で受講生の圧倒的支持を集める超人気名物講師。某大手予備校のエース級宅建講師として20年以上の実績を持つ。知らず知らずのうちに、学習が好きになること間違いなし!著書『世界一おもしろいぶっちぎり宅建士』。 | 法令上の制限(都市計画法、建築基準法等) |
科 目 | 学習の内容と対策 |
権利関係(14問) ・民法 ・借地借家法 ・不動産登記法など |
多くの受験生が苦手とする民法中心の科目です。範囲が広く、問題文章も長文のため、内容の把握がしづらいことが理由です。その反面、簡単な問題と難しい問題とがはっきりしていますので、簡単な問題を確実に得点することがポイントになります。すべてを理解しようとはせずに、講義の中で取り上げている重要項目をひとつずつ押さえていきましょう。 |
法令上の制限(8問) ・都市計画法 ・建築基準法 ・国土利用計画法など |
都市計画法をはじめ主に6つの法律から出題されます。日常生活では聞きなれない用語が数多くでてくるため、不動産業務の未経験者が苦手としている科目です。学習のポイントは、各法律の目的と全体の構造を明確にした後に重要数字の暗記をすることです。「森を見たあと木を見る」ことができるよう講義をしていますので、未経験者の方でも安心して学習をはじめられます。 |
宅建業法(20問) | 宅地建物の取引を定めた大事な得点源科目です(平成21年から出題数が4問増えて計20問)。条文数も少ないため、基本的な知識の取得は、初学者の方でもそれほど困難ではありません。宅建業法の成否が合格の鍵をにぎることになりますので、細部まで丁寧に学習して下さい。ひっかけ問題をはじめ、近年の本試験では個数問題など変則的な出題もあるため、過去問集を利用した問題訓練も大切です。 |
税・その他(計3問) ・税法 ・地価公示法など |
税法から2問、地価公示法または不動産鑑定評価から1問が出題されます。税金は従来、所得税を中心に「居住用財産の譲渡の特例」等経過措置や改正部分を問う内容が主でしたが、最近ではあらゆる角度から出題されるなど難化しています。効率のよい合格のためには割りきりも必要です。 |
免除科目(5問) ・需給・取引 ・土地・建物 |
需給・取引(住宅金融支援機構/景品類表示法等/統計)から3問、土地・建物からは各1問、計5問が出題されます。不動産に関する統計には、非常に多種多様なものがありますが、宅建試験で主に出題されるのは「地価公示に関する統計」など限られています。まったく手をつけずに試験にのぞむ受験生も多いようですので、基本的な内容をおさえているだけで大きく差がつきます。 |